【テクノロジーの導入】マレーシアの会計事務所業界

最新テクノロジーを取り入れることにより、システムが簡素化し利便性が高まります。最新テクノロジー導入による利点とは？

今回は、そんなマレーシアの会計事務所業界に焦点を当て、最新の業界情報をお届けしていきます！

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2023年　マレーシアの会計事務所(金融・法人サービス)業界

マレーシア会計士協会（MIA）は、会計士業界におけるデジタル技術導入を促進するためのプラットフォームとして、デジタル技術導入アワード（DTAA）を創設したことを発表した。DTAAには3つのカテゴリーがあり、合計58の賞が授与される。​

DTAAの下で認められる技術導入は、会計専門職の役割を中心としたものでなければならない。商工業のカテゴリーでは、テクノロジーの導入により、財務機能の強化や改善が期待される。​

MIAのモハマド・ファイサル副会長は、DTAAは会計専門職におけるテクノロジー導入の成功事例を表彰することで、他の会計専門職が自らのデジタル変革に取り組むことで、これらの成功事例を模倣することを奨励したいと考えていると述べている。また、DTAAは会計士がデジタル技術の導入を通じていかに企業や経済に貢献しているかという認識を高めることも意図していている。​

出典：https://mia.org.my/digital-technology-adoption-awards-dtaa-launched-to-recognise-digital-transformation-in-accountancy-profession/​

ペトロナスとアーンスト・アンド・ヤング・コンサルティング（EY）は、マレーシアのニューロダイバーシティ・エコシステム開発で協力に関する覚書に調印したことを発表した。​

この覚書では、マレーシアにおけるニューロダイバーシティに関する意識の向上、ニューロダイバーシティの雇用機会創出における組織の準備の促進、さらには特定組織や学術機関へのスキルアップとコミュニティサポートの提供において、ペトロナスとEYが協力する分野の概要を定めている。​

本協力は、ペトロナスのダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）アジェンダを推進する取り組みの一環となっており、神経障害のある人材を含む多様な人材の育成も含まれている。​

出典：https://www.ey.com/en_my/news/2023/07/petronas-collaborates-with-ey-to-develop-neurodiversity-ecosystem-in-malaysia

PwCマレーシアは、同社の第26回年次グローバルCEO調査の結果を発表した。査結果の概要は以下の通り。​

マレーシアの最高経営責任者の74％は、今後12ヵ月間の世界経済の成長率は鈍化すると考えている。​マレーシアの最高経営責任者の51％（世界の最高経営責任者の40％）は、現在の路線を継続した場合、10年後には組織が経済的に存続できなくなると考えている。​インフレ（40％）、マクロ経済のボラティリティ（29％）、地政学的紛争（23％）がマレーシアの最高経営責任者にとっての脅威の上位にランクされている。​次に、世界では60％、マレーシアでは71％が人員削減を計画しておらず、一方、「大量離職」後の人材確保の戦いにおいて、世界では80％、マレーシアでは83％が報酬の削減を計画していない。

出典：https://www.pwc.com/my/en/media/press-releases/2023/20230119-ceosurveymalaysia.html​

マレーシアのKPMGは、マレーシア・デジタル・エコノミー・コーポレーション（MDEC）と協力し、将来性の高いマレーシアのテクノロジー企業の成長を加速させ、2025年までに国家のユニコーンとすることに合意した。​

この提携において、KPMGは企業のニーズに応じて、市場インサイト、技術アップデート、リスク管理、ガバナンス、規制遵守などの分野をカバーするカスタマイズされたコンサルティング、及びアドバイザリーサポートを提供する。​

マレーシアのKPMGマネージング・パートナーであるダトゥク・ヨハン・イドリス氏は、マレーシアという国は、近代的なインフラ、先進的なビジネス政策、熟練した労働力、技術に精通した顧客層、急成長するアジア太平洋地域への地理的近接性などに支えられ、テクノロジー企業が成長するためのあらゆる要素を備えていると述べている。​

出典：https://kpmg.com/my/en/home/media/press-releases/2023/03/kpmg-joins-mdec-to-grow-my-next-gen-of-unicorns.html​

国内に12のオフィスと1,200人超のパートナーとスタッフを擁するクロウ・マレーシアは、インターナショナル・タックス・レビュー（ITR）が発表した2024年世界税務ランキングおよび世界TPプラクティショナー・ランキングにおいて、同事務所の2名（チョン・ムン・ユー氏とシルビア・ソング氏）が「評判の高い税務専門家」として評価されたことを発表した。​

本受賞は、クロウ・マレーシアで両氏がそれぞれの役割において発揮した模範的な専門知識、献身、卓越へのコミットメントを証明するものであるとしている。​

ITRによると、同ランキングはクライアントからのフィードバック、実践的なエビデンス、同業者からのフィードバックという3つの調査の柱に基づき、厳格な手法で作成されている。​

出典：https://www.crowe.com/my/news/itr-2024-world-tax-practitioners-rankings​

2021年　マレーシアの会計事務所(金融・法人サービス)業界

財務管理などのソリューションを提供するシグマコンソは、デロイトマレーシアとの提携を発表した。デロイトはシグマコンソのソリューションとサービスを提供し、企業の財務決算と報告プロセスを最適化する。

提携により、デロイトの専門知識と連結決算に関する強力な知識を組み合わせることで、域内の多くの企業が企業財務のデジタル化を実現し、変化する会計規制に対応することができる。

デロイトのビジネスアドバイザリーリーダーは「デジタル・トランスフォーメーション、財務報告、会計に関するデロイトの豊富な経験と、シグマコンソの強力で革新的な能力により、本提携は双方及びクライアントにとって明らかな勝利になる」と述べている。

出典：https://www2.deloitte.com/my/en/pages/audit/articles/deloitte-malaysia-sigma-conso.html

3Eアカウンティングは創業者であるロレンス・チャイCEOの下、すべてのビジネスプロセスの完全なデジタル化を実現し、競合他社や老舗会計事務所とは一線を画していることを示した。COVID-19においても、ペーパーレスシステムとデジタルツールの適切な使用により、同事務所は事業継続戦略を成功させ、クライアントへ中断なくサービスを提供した。

また、同事務所は新しいロボット技術を採用することで、ロボットが人間と協働する未来の会計・専門サービス会社を構築することを目指している。

早期計画により、3Eはアジア太平洋初のロボット会計事務所として、サービスを提供する準備ができていると述べている。

出典：https://www.3ecpa.com.my/press/malay-mail-features-3e-accountings-robotics-transformation/

マレーシア会計士協会（MIA）は、デジタル・テクノロジー・ブループリント実施計画の一環として初の電子書籍を発表した。デジタル・プラットフォームによる継続的な自己学習と専門性の向上を目的としたMPERS（マレーシア民間企業報告基準）インタラクティブe-Bookを発売する。

本電子書籍は、著名な会計士の専門家、教育者、著者であるタン・ライオン・トン教授が執筆した書籍をデジタル化、及び増補したものとなっており、会計専門家からも高い評価を得ている。

また、本電子書籍は学習体験を向上させるため、ビデオや音声解説、クイズなどのインタラクティブな機能があり、読者の理解を深めることができる内容となっている。

出典：https://www.mia.org.my/v2/highlights/content_display.aspx?ID=N16340477M

会計サービスを提供するASQコンサルティンググループ（AQS）は、ジョホールバルの大手会計事務所であるエコビスとの合併を発表した。

合併により、同社は11人のパートナーと200人以上のスタッフを抱えるジョホール州最大の会計事務所となり、あらゆる専門的なニーズに対応する。また、アリニアル・グローバルのメンバー事務所であることから、ローカルとグローバルの両方で最適なソリューションを提供することができる。

提供サービスにおいては、従来の監査やコンサルティング、会社清算だけでなく、IPOリストラクチャリングや資本・投資アドバイザリーなどのキャピタルマーケットサービスも提供する予定としている。

出典：http://www.asq.com.my/2021/01/29/merger/

パーム油農園とヘルスケアサービスを提供するTDMは、同社及び子会社へ優秀な会計・財務分野の人材を供給する長期計画の一環として、アーンスト・アンド・ヤング（EY）と覚書を締結したことを発表した。

覚書には、「プロフェッショナル・アカウンティング資格取得向けトレーニープログラム」と「スタッフ出向プログラム」の2つが記されている。

EYは本プログラムにおいて、TDMの人材を育成し、監査や財務関連分野における知識や専門性の習得、民間企業のベストプラクティスの共有を目指す。このプログラムはTDMの人材のキャリアアップに向けて、経験を積むことができるよう設計されている。

出典：https://www.tdmberhad.com.my/2020/12/23/tdm-signed-mou-with-ey-for-accounting-talent-development-programme/

2020年　マレーシアの会計事務所(金融・法人サービス)業界

マレーシア会計士協会は、勅許公認会計士会と共同で、2020年ビジネス展望レポートを発表した。報告書では、743名の会計・財務担当者に対して調査した結果がまとめられた。

2020年におけるマレーシア企業の課題の上位は、規制変更とコンプライアンス（53％）、次いで地域経済状況（48％）、事業コストの上昇（40％）であった。また、今後5年間で、規制の変更と共にデジタル革命がビジネスに最も大きな影響を与えると予想されている。

自動化や人工知能の利用増加、職場のモビリティ、世代間の支出パターンの変化なども業績に影響を与える重要なトレンドである。会計・財務担当者はこれらのリスクを理解し、ビジネスプロセスの変革を支援する役割を担っている。

出典：https://www.mia.org.my/v2/downloads/resources/publications/2020/02/03/MIA-ACCA_Business_Outlook_Report_2020.pdf

世界各国で会計、税務、アドバイザリーサービスなどを提供するアーンスト・アンド・ヤング（EY）は、2020年予算案についてのコメントを発表した。

予算案では、マレーシアが好ましい投資先になることを目指しているという明確なメッセージを投資家に送っている。同国が知識ベースの高価値経済国になるために、デジタル、ハイテク、人材育成、電気・電子、イノベーション、研究開発に重点を置いている。また、新税は導入されず、課税基準は拡大されなかった。

政府は政府支出の依存を減らし、経済成長のため民間部門の投資を奨励する一方、国家繁栄のために公平で持続可能な成長を確実とする措置を導入することで、明確な政策の方向性を示した。

出典：https://www.ey.com/en_my/news/2019/10/budget-2020-comments

会計と経営コンサルティングを提供するKPMGは、同社メンバーファームとクライアントのデジタル変革を加速するため、マイクロソフトと5年間の契約を通じて職場の近代化を進める。

KPMGマレーシアのアライアンス担当責任者であるアルビン・ガン氏は「本提携は特にデータと分析の分野において、クライアントがデジタル時代の変化と変革を乗り越える機会を提供してくれた」としている。

ここ数ヶ月、KPMGマレーシアはデータと分析による価値創造に重点を置いている。クライアントが保有する膨大なデータを価値ある実用的で実行可能なインテリジェンスに変換することで、新たな収益源開発、業務効率向上、顧客の洞察力向上に寄与している。

出典：https://home.kpmg/my/en/home/media/press-releases/2019/12/kpmg-expect-to-invest-billion-in-digital-strategy-and-expand-microsoft-alliance-to-accelerate-professional-service.html

世界最大の会計事務所であるデロイトは、マレーシアのリスクアドバイザリー業務として、ブティック型サイバーアドバイザリー会社であるセキュアパス社の創業者と社員を迎え入れたことを発表した。

デロイト東南アジアのサイバーリーダーのティオ・ツェ・ガン氏は「セキュアパス社の能力は、デロイトのサイバーリスクサービスを拡大・加速させ、特にデータ損失防止、サイバー脅威防衛、その他のサイバー関連サービスにおける専門知識をクライアントに提供する能力を強化する」としている。

セキュアパス社のチームは、クライアント向けにオーダーメイドのサイバーリスクサービスを設計・構築・運営することでデロイトの既存の投資を強化・補完する。

出典：https://www2.deloitte.com/my/en/pages/about-deloitte/articles/deloitte-strengthens-cyber-capabilities-with-acquisition-securepath.html

監査、税務、経営コンサルティングなどの専門サービスを提供するBDOは、テクノロジーアドバイザリーサービス（TAS）部門にて、組織がビジネス目標を達成するためにITを効果的に活用できるよう支援している。

テクノロジーとデジタル革命の台頭に伴い、企業のITインフラをレビュー・分析・評価し、業績を改善するIS（情報システム）監査人の必要性が高まっている。

同社のTSA部門は、マレーシア中央銀行の全てのオンライン（ポータル）とモビリティベースの顧客ソリューション向けに、リスク管理技術やインターネット保険ガイドライン評価においてコンサルティング業務を提供しており、2019年は大手保険会社4社に対して同様のサービスを提供した。

出典：https://www.bdo.my/en-gb/insights/publications/careers-insight/it-with-a-twist-bdo%E2%80%99s-technology-advisory-services

2019年　マレーシアの会計事務所(金融・法人サービス)業界

大手会計事務所のKPMGは、デジタルバンキングの普及によって、サイバー犯罪者が消費者の金融情報を盗むことに重点を置いていると警鐘を鳴らした。

同社報告書によると、デジタル金融サービスによってマレーシア人消費者の49%が金融情報を危険に晒しており、利用者の95%は自身のアプリ、82%はWi-Fi、77%がクラウドに懸念を示している。

バンクネガラによると、2019年2月時点でのインターネットバンキング普及率は91.9%、モバイルバンキングの普及率は33%と急成長している。マレーシアでは現金での支払いが依然として好まれているが、2018年のインターネットバンキング取引は7.6兆リンギット、モバイルバンキングは1,100億リンギット、電子マネーは110億リンギットであった。

大手会計事務所PwCは、2019年度予算案についてのコメントを発表した。予算案全体としては、膨大な額に上る債務と慎重な支出、そして早急にGSTに代わる他の収入源を確保することに取り組むとした内容となっている。

企業に直接影響を与えるような重要な新税や税率変更はないが、損失の繰越期間制限や資本手当、インセンティブに対して厳格措置が導入された。セクター別では、ゲーム分野において追加の税負担を強いている。ただし、インダストリー4.0などのハイテク分野に関わっている企業は、追加の助成金などを享受できる。

大手会計事務所グラントソントン・インターナショナルの『ウーマン・イン・ビジネス』によると、上級管理職に女性がいるマレーシア企業の割合は95%で、昨年から15%増加した。しかし、上級管理職の女性の割合は、昨年の28%から23%へ減少した。グラントソントン・マレーシアにおける上級管理職の女性比率は32%であった。

同社によると、組織の透明性や性別による賃金格差報告、＃MeToo運動などの外部要因によって企業に変化が生じていると分析している。

また、マレーシア国内では、コーポレートガバナンス規範で大企業の取締役会に30％の女性取締役を置くことが推奨されており、マレーシア政府も30%クラブ・マレーシアというイニシアチブを推進している。

マレーシア会計士協会の調査によると、会計士や財務専門家の3分の2以上は、汚職や経済問題に取り組む政府政策が、2019年のマレーシアの事業及び経済業績にプラスの影響を与える主要因として捉えている。また、財務省は2019年のGDP成長率を4.9%と予測しており、マレーシアの経済基盤は堅調であるとしている。

他方、財務専門家の多くは米中貿易戦争に懸念を示している。マレーシアの最大の貿易相手国である中国経済が減速している中で、貿易戦争が拡大していることは、マレーシアの事業に大きな影響を与えると分析している。

2019年のマレーシア経済・事業見通しについては、会計士や財務専門家の41%は変動なしとし、悲観的が32%、楽観的が24%の回答であった。

2018年　マレーシアの会計事務所(金融・法人サービス)業界

世界最大級のプロフェッショナル会計サービスファームであるプライスウォーターハウスクーパース(pwc)は、世界経済犯罪詐欺調査においてマレーシアの経済犯罪は過去2年間で増加を続けており、必要な措置が十分に取られていないとの懸念を示した。

マレーシア国内で最も多い経済犯罪はビジネス上の不正（45%）で、次いで資産の横領（41%）、贈収賄（35%）が続いている。同社は従業員が恐怖を感じることなく、不正を適切な機関へ報告できるよう促すことが必要と述べている。

回答者の約半数は過去2年間にサイバー攻撃の標的になったと報告している。また、回答者の多くは人工知能の採用が遅れていると感じており、85%はAIの高度な分析機能を実装する計画がないとしている。

会計、税務、アドバイザリー・サービスなどのプロフェッショナル・サービス事業を展開するアーンスト・アンド・ヤングは、市場環境がより厳しさを帯びるなかで、マレーシアの中小企業はテクノロジー部門に投資する傾向にあることを明らかにした。

2018年においては、業績や競争力維持のため固定資産よりも技術に対して投資する中小企業が全体の65%を占めた。調査対象の内、75%の中小企業はウェブページの改善やモバイルアプリの作成といったソフトウェアへ、また77%はハードウェアやインフラへの投資を積極的に行っている。

マレーシアの中小企業はイノベーションの必要性を強く認識しているものの、最新アプリケーションの導入に対しては慎重な姿勢を見せている。

監査・保証業務、税務関連業務、アドバイザリー・サービスを提供する大手会計事務所グラントソントンのマレーシアオフィスは、マレーシア南部エリアにおける事業拡大を見据え、ジョホール州でM.S. Wong & Co.との合弁会社を設立すると発表した。新会社はグラントソントンMSWの名称で、2018年9月1日から営業を開始する。

M.S. Wong & Co.は1981に設立され、中小企業や多国籍企業に監査、税務顧問、経営コンサルティング、企業サービスを提供している。

新会社は70名以上のスタッフから構成され、両社は同じ価値観を共有することから高い相乗効果が期待されている。新会社のマネージングパートナであるWong Wen Tak氏と、グラントソントン・マレーシアのDesmond Tan氏が共同で運営に携わる。

1993年に設立されたチェン&カンパニーは、監査や税務、アドバイザリーを提供する。マレーシア以外にも中国、香港、オーストラリア、シンガポールで会計/監査事業を展開している。

同社は、100%子会社のPro Bセンター社を通じて、クラウド人事・給与ソリューションを提供するHReasily社と戦略的パートナーシップを締結したと発表した。これにより、同社は東南アジア域内で地域別の給与計算サービスを求めている顧客にアプローチできる。

同提携を機に、同社はワンストップ人事ポータルの提供に本格的に乗り出す。これにより顧客は国内外問わず、全てのバックオフィス業務を委託することで業務に集中することができる。

給与システムの簡素化により今後東南アジア諸国で給与管理システム導入の企業は増加していくと考えられます。また最新アプリケーションに対してもリスクも考慮した上で拡大していくといいですね。